金融監督院が商品ETF・ETNの価格乖離と損失リスクを警戒

最近の中東での戦争により原油など商品市場のボラティリティが高まる中、金融監督院は関連上場投資信託（ETF）と上場投資証券（ETN）に投資する際、価格乖離率の拡大に留意すべきだと呼びかけた。

金融監督院は12日、商品市場関連の専門家と懇談会を開き、原油など商品市場のボラティリティの現状を点検した後、韓国の資本市場に与える影響と対応策を議論した。

ファン・ソノ金融監督院副院長は「ホルムズ海峡の封鎖が長期化して原油供給に支障が生じれば、実体経済と金融市場全般に影響を及ぼし得る」と述べ、証券会社と資産運用会社に対し、関連リスクを先制的に点検し管理するよう求めた。

とりわけファン副院長は、商品投資商品の固有の特性と損失可能性を詳細に案内するなど、投資家被害を予防する必要があると強調した。

この日の懇談会に参加した商品市場の専門家らは、原油価格が急騰落する局面では、商品ETFやETNなどの実際の価値と価格が一時的に大きく乖離し得ると指摘した。さらにレバレッジおよびインバース商品については、関連する損失リスクが短期間で一段と拡大する可能性があるとした。

金融監督院は、商品市場および関連金融投資商品の販売動向などを常時注視し、投資家保護に必要な措置を業界と緊密に協力して遺漏なく遂行する方針だ。