今月初めに132兆ウォンを突破して過去最高を更新した投資家預託金が、わずか1週間で6兆ウォン超消失した。株式市場の極端なボラティリティにうんざりした投資心理が急速に冷え込んだうえ、追証による強制売却とナンピン用資金の枯渇が重なった結果とみられる。
12日韓国金融投資協会によると、10日基準で個人の投資待機資金である投資家預託金は125兆5844億ウォンとなった。
4日に132兆0682億ウォンを記録した預託金は、4取引日で6兆4838億ウォン（4.9%）急減した。「借入れ投資」資金である信用取引融資も同期間に33兆ウォン超から31兆ウォン台へと2兆ウォン（5.6%）近く減少した。
KOSPI指数は3月に6244.1で始まり、5093.5（4日）まで下落した後、この日は5609.9で引けるなど、1日で10%台の大きな変動性を示した。KOSDAQも状況は似ている。今月に入り（3〜11日）、個人は有価証券市場で14兆8724億ウォンを純買い越したが、KOSDAQ市場では2兆8188億ウォン規模で純売り越した。
上昇相場に賭けたものの下落相場で清算を強いられた事例が急増した余波もある。「超短期の借入れ投資」性格の委託売買未収金は、5日の2兆1488億ウォンから9日には1兆3304億ウォンへ急減した。
未収取引は、買い付け後の国内株式決済日である2営業日（T+2）内に納付できない場合、追証による反対売買手続きが進むが、5日時点でKOSPIとKOSDAQがそれぞれ9.6%、14.1%急騰した後、2営業日後の9日にそれぞれ6.0%、4.5%急落した。これにより、減少分の相当部分が清算売りであると解釈される。前日基準では1兆1779億ウォンと、最高値比で半分近く減少し、未収金に占める反対売買の比重は6.5%から3.4%に低下した。
ただし、今後イランでの戦争終結など変動性を引き起こした要因が解消されれば、再び借入れ投資資金などが増加する可能性があるとの分析も出ている。1、2月に比べて投資心理はやや萎縮したものの、依然として有価証券市場では個人が買い越し基調を示すなど、買い意欲は続いているためだ。
証券業界関係者は「最近、株式市場のボラティリティが拡大し、短期的に投資待機資金とレバレッジ資金が一部流出した」と述べ、「ただし個人投資家の買い意欲そのものが弱まったわけではないため、市場が安定すれば（レバレッジ資金が）再び増える可能性がある」と語った。
一方で、レバレッジリスクを防ぐため、金融当局は最近、証券業界にリスク管理体制の強化を要請した。前日、主要証券会社の信用融資担当者を呼んだ金融監督院は、投資家が信用融資などレバレッジ取引の仕組みと反対売買リスクを十分に理解できるよう、投資家への案内を強化するよう求めた。
ファン・ソノ金融監督院副院長は「現在の信用融資および反対売買の規模は管理可能な水準だが、株式市場のボラティリティ拡大の過程でレバレッジ投資がリスク要因となり得るため、証券会社が先制的に備えるべきだ」と当局として要請した。