ハナ証券は12日、SOLiDについて、少なくとも時価総額1兆ウォンに到達してこそ正常だが、過度な業績懸念が株価上昇の障害要因として作用したと分析した。あわせて目標株価を従来の1万5000ウォンから2万ウォンへ引き上げ、投資意見「買い」を維持した。前営業日SOLiDの終値は1万1710ウォンである。
ハナ証券は、2022年以降SOLiDが安定的な利益を創出しているにもかかわらず、漠然とした業績懸念により株価が上がらなかったと指摘した。キム・ホンシクハナ証券研究員は「今年と来年、米国、欧州、国内市場の回復を土台に利益成長を継続する」と見通した。
SOLiDは欧州の官公庁向け売上に加え、米国市場の好況で2021年に営業利益が黒字転換し、2023〜2025年に3年連続で300億ウォン台の営業利益を計上したが、株価は下落基調だった。
キム研究員は「2021〜2024年に国内の大多数の通信機器業種の業績が芳しくなかったことに伴い、つられてSOLiDの業績不振懸念が持続した」とし、「2020年の通信機器業種の同時上昇が、2021年以降のSOLiD株価には毒となった格好だ」と指摘した。
ところが昨年から大多数の通信機器各社が大幅な株価上昇を記録した際、SOLiDの株価は相対的に上がれなかった。これを受け、ハナ証券は今年、SOLiDの株価が後行的に水準合わせに動く可能性が大きいとみた。米通信大手AT&Tが設備投資（CAPEX）増額に動くとのニュースも好材料である。
キム研究員は「5G、6G時代でもインビルディング機器市場の拡大が続いている」とし、「高いベースのためドラマチックな業績変化は期待しにくいが、その代わり安定的な利益創出を土台に、わずかな業績変化の兆しにも株価が大きく反騰する余地が大きい」と説明した。
続けてキム研究員は「通信機器業種内の循環物色という観点で株価が大きく上がる可能性が高いなら、買い後に保有する戦略が有効で、バリュエーション妙味がなお大きいだけに、買いのタイミングを前倒しすることを勧める」と述べた。