国内上場投資信託（ETF）市場が約400兆ウォン規模へ成長する中、資産運用会社がリバランスの周期を短縮するなど運用戦略を高度化している。年初の韓国株式市場の急騰やイラン情勢などで国内外のボラティリティが拡大すると、相場の変化に機敏に対応しようとする動きと受け止められる。
10日金融投資業界によると、未来アセット資産運用は16日に「TIGER コリアTOP10」ETFの定期リバランス回数を年1回（6月）から年2回（3・9月）に増やす予定である。具体的な指数構成銘柄の選定に関する方針も新設した。
このETFは韓国株式市場を代表する10の中核銘柄に投資する商品である。サムスン電子、SKハイニックスを約66%組み入れている。未来アセット運用は銘柄選定基準を細分化し精緻化することで、指数と実際の市場動向の乖離を縮め、運用効率を最大化する狙いだと説明した。
韓国投資信託運用も26日に「ACE インドコンシューマーパワーアクティブ」ETFのリバランス回数を大幅に増やすことにした。従来はベンチマーク指数の算出基準上、銘柄入れ替えは年1回（3月）、比率変更は年2回（3・9月）だったが、それぞれ四半期ごとに年4回とすることを決めた。韓国投資信託運用は、急速に変化するインド消費テーマ株の特性を反映し、ETFのテーマ適合性を強化する観点だと明らかにした。
一部の運用会社はETFの設定構造を調整し、市場対応力を高めようとしている。ハンファ資産運用は5日、ETFの円滑な設定および解約を図るという理由を挙げ、「PLUS K防衛産業」と「PLUS グローバルHBM半導体」の設定単位（CU）を従来の5万口から2万口へと半分超縮小した。CUはETFを設定または償還できる最小取引単位であり、CUが低くなるほど指定参加会社（AP）が設定・償還する際に必要な金額負担が減り、市況に合わせてより機敏に数量を調整できる。
業界では、ETF市場の拡大とボラティリティの増大に伴い、資産運用会社が収益率向上に向けて運用戦略を一段と柔軟に調整しているとの分析が出ている。ある資産運用業界の関係者は「パッシブETFはアクティブ商品に比べて市場の変化を即時に反映しにくい限界があるため、リバランスの周期を増やして市場の流れを効率的に反映しようとするものだ」と述べた。
ただし、こうした動きは投資家のコスト負担につながる可能性がある。リバランスの頻度が高まれば市場変化は早く反映されるが、出来高増加に伴う売買コストなどのその他コストが上昇し、収益率を削るためである。加えてCU縮小で設定・償還が頻繁になる点もその他コストを押し上げる要因となり得るため、注意が必要だ。