イラン事態以降、4営業日で5大銀行の個人マイナス口座(信用限度額貸出・マイナス口座)残高が約1兆3000億ウォン増加した。韓国株式市場が10%を超えて急騰落するなど変動性が拡大し、借入れ投資の熱気が高まったとみられる。

8日、金融業界によると、KBグミン・シナン・ハナ・ウリ・NHノンヒョプなど5大銀行の5日基準の個人マイナス口座残高は40兆7227億ウォンだった。2月末(39兆4249億ウォン)以降、4営業日で1兆2979億ウォン急増したことになる。

5日、ソウルの中区にあるハナ銀行本店ディーリングルームの電光掲示板にKOSPIの終値が表示されている。この日、KOSPIは前日比9.63%上昇した。/News1

銀行の個人向け無担保融資は主に韓国株式市場に流れたとみられる。イラン事態以降、KOSPIは3〜4日の2日間で約18%急落した。その後、5日には押し目買いが流入し、KOSPIが9.63%急騰する場面もあった。株価が下落すると、個人投資家が信用貸し出しを受けて株式に投資したとみられる。

銀行の定期預金も急減した。5大銀行の定期預金は5日現在で944兆1025億ウォンとなり、先月末より2兆7872億ウォン減少した。同期間、投資先を見つけられない待機資金である要求払預金も8兆5993億ウォン減った。こうして流出した預金も大半が株式市場に流れたと分析される。

大手銀行関係者は「数年間、マイナス口座残高が30兆ウォン台を維持してきたが、昨年末から増加傾向が続いている」と述べ、「KOSPIの熱狂の影響が相当程度あると分析される」と語った。

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