中東地域の地政学的な緊張でKOSPIが12%下落した韓国株式市場で、個人投資家は「反騰へのベット」に動いたことが分かった。
米国とイスラエルのイラン空爆で韓国株式市場が急落するなか、個人投資家はむしろレバレッジ商品を拾い集めた。
コスコムETFチェックによると、4日に個人が最も多く純買いしたETFは「KODEX KOSDAQ150レバレッジ」で、買付額は約4458億ウォンだった。
2位は「KODEX 2次電池産業レバレッジ」で、個人は4347億ウォン分を純買いした。「TIGER 2次電池TOP10レバレッジ」「KODEX レバレッジ」がこれに続いた。両商品の買付額はそれぞれ738億ウォン、546億ウォンである。この日1日だけで個人がレバレッジ商品を1兆ウォン近く買い付けた計算だ。
前日から個人はレバレッジ商品を買い進めた。3日に個人投資家が最も多く純買いしたETFは、KOSPI200指数の日々の上昇率の2倍に連動する「KODEX レバレッジ」で、買付額は約4624億ウォンだった。2位は「KODEX KOSDAQ150レバレッジ」で、個人は2345億ウォン分を純買いした。2商品の純買い合計は約7000億ウォンである。
同期間、個人投資家はKOSPI指数を逆に追うインバースETFを大量に売却した。年初からKOSPIが急騰し大きく含み損を抱えていた個人が、中東発の悪材料で1日で指数が急落すると利確後に素早く売りに動いたとみられる。実際、この日に個人が最も多く売ったETF商品は「KODEX 200先物インバース2X」で、この日1日だけで9101億ウォン分を純売りした。
このような動きは、個人投資家が今回の調整局面を「短期調整」と認識し、KOSPIの反発局面で戦略的に投資に動いたことを示す。
ただし、指数急落が数日続いてもレバレッジ商品の損失幅は大きく拡大し得るため、投資時の注意が必要だとの指摘も出ている。
昨夜のウォン・ドル相場が「心理的防衛線」である1500ウォンを突破し、この日のレギュラーセッションではサムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ11%、9%ずつ急落する場面もあった。
ファン・サンヘLS証券研究員は「昨年6月の空爆と異なり、大々的な政権崩壊と交代が目的である以上、対立が超短期で終息する可能性は低い」と分析した。
そのうえで、戦争が長期化して市場環境が変化する場合も勘案すれば、KOSPIの下落幅はさらに拡大すると展望した。
ファン研究員は「中東戦争に関連してインフレ圧力、人工知能（AI）投資の遅延など、現在のAI投資サイクルを根本的に揺るがす事態となれば、下落幅はさらに大きくなり得る」とし、「現在見積もる10〜15%の下落幅の前提は、既存の金利据え置きなど短期イシューを仮定した場合の下落幅だ」と説明した。
このように個人投資家の見立てと異なりKOSPI指数の急落が長期化する場合、反対売買（強制決済）が噴出しかねないとの懸念もある。レバレッジ商品の場合、指数が数日追加で急落しても損失が拡大するためだ。
カン・ソンジン高麗大学経済学科教授は「証券会社の信用貸出を呼び込むなど危険な投資行動が多い状況だ」とし、「機関が下支えしてはいるが、すでに上がり過ぎたとの認識が広がるなかで戦争が起き、外国人が資金を引き揚げ、他国より指数下落が大きい状況だ」と述べた。