米国とイスラエルのイラン空爆の余波で2日間にわたりKOSPI指数が18%超急落するなか、韓国取引所に投資した個人投資家はパニックに陥った。
4日、KOSPI指数は前営業日比12.06%（698.37ポイント）急落の5093.54で取引を終えた。2001年の9・11同時多発テロ当時の歴代最大下落率を上回る記録である。
これまで相場をけん引してきたKOSPIの大型株も急落した。サムスン電子とSKハイニックスはそれぞれ11%、9%超下落し、現代自動車も15%の下落となった。
韓国取引所の強気相場に乗っていた個人投資家はパニックに陥った。NAVER Pay証券の主要銘柄掲示板では投資家から「総収益が1300万ウォンからマイナス70万ウォンになった」、「この程度なら仮想資産のほうがボラティリティの高い韓国取引所より安全ではないか」、「2日で新型グレンジャー1台が吹き飛んだ」といった反応が出た。
一部には今を押し目買いの好機と判断する向きもあった。銘柄掲示板である投資家は「KOSPIは今回の下落で相当な割安に置かれた」とし、「もしKOSPI指数が5000を下回るなら分割で買い増す予定だ」と述べた。
韓国取引所の上昇局面で相対的に置き去りにされていた『コップス（2倍インバース）』投資家の事例も注目を集めた。代表的なコップス商品であるKODEX200先物インバース2X ETFは、KOSPI指数が急騰した2日間で45%急伸した。
あるコップス投資家は「コップスETFに投資して2日で収益率が50%近く出た」とし「235ウォンで700万株を買い、現在47%の利益だ」と語った。
一方、証券街では当面はボラティリティの高い相場が続く可能性があるものの、今回の下落は行き過ぎだとの分析が出ている。
チョ・アイン サムスン証券研究員は「戦争様相の不確実性が高いだけに当面は変動性相場が持続し得る」としつつも、「ファンダメンタルズと利益を勘案すると、現在のような株価下落は過度な水準だ」と分析した。
続けて「現水準で売却する実利は大きくなく、短期急落に伴う押し目買い資金の流入余地も開かれている」とし、「米国とイランの軍事的衝突が4週間以内に収束する可能性を前提にすれば、現局面は過度な恐怖心理が織り込まれたものとみなせる」と分析した。