KOSPIが1カ月ぶりに6000を突破して高空飛行を続けているのとは対照的に、新規株式公開（IPO）市場には寒波が吹き荒れた。
2日、韓国取引所によると、2月に有価証券市場とKOSDAQ市場に新規上場した企業は0社だった。1月の上場件数（2件）より減少したのはもちろん、昨年の月平均上場件数（9件）と比べても大きく落ち込んだ数値だ。
新規上場に向けた予備審査の申請も低調だ。予備審査の請求企業数は昨年12月が4社、今年1月が5社にとどまり、2月はケイソリューション1社のみが申請した。
公募株市場が閑散とした背景には季節要因が挙げられる。昨年末に上場が集中したうえ、2月は春節（ソル）連休が重なり、伝統的な閑散期の効果が表れたとの分析だ。
最近、取引所が重複上場審査のガイドラインを策定中である点も変数として働いている。実際、1月にはLSグループ系のEssex Solutionsが重複上場を巡る論争に巻き込まれ、上場申請を自主的に撤回した事例がある。取引所は重複上場に関するガイドラインの草案を用意した後、市場の意見収集と金融当局との協議を経て細則改正を推進する方針だとされる。
ただし今月からはIPO市場が次第に活気を取り戻すとの見方も出ている。インターネット専門銀行のKBankは5日に有価証券市場への上場を控えている。KBankは2月20〜21日の一般投資家向け公募株申込で134.6対1の競争率を記録し、申込証拠金は約9兆8500億ウォン（重複申込を含む）と集計された。
このほか、カナフテラピューティクス、エスティム、AXBIS、COSMO ROBOTICSなどが上場を準備中だ。
パク・ジョンソン、ユジン投資証券研究員は「IPO市場は今年1、2月に小康状態を見せたが、3月には次第に回復すると予想する」と述べ、「大型案件のKBankをはじめ、6〜8社が上場するだろう」と語った。