米国とイランの対立が激化するなか、2日アジアの主要株式市場は比較的落ち着いた推移となった。ただし韓国株式市場は休場で関連するボラティリティがまだ織り込まれていないだけに、短期的な変動性拡大の可能性に留意すべきだとの指摘が出ている。
2日金融投資業界によると、この日の日経平均株価（ニッケイ225）は前営業日比797.27ポイント（1.35%）安の5万8083で取引を終えた。寄り付きは2%超下落したが、午後にかけて下げ幅を縮めた。
同時刻の中国株式市場では上海総合指数が前営業日比23.762ポイント（0.67%）高の4186.64ポイントで引け、反発に成功した。香港のハンセン指数は430.38ポイント（1.62%）安の2万6200.16ポイントで取引を終えた。主要指数はいずれも地政学的リスクに伴うショックが一時的に拡大したが、取引後半に向かうほど買いが流入する様相だった。
一方、韓国株式市場は三一節の代替休日で休場となり、米国・イラン対立に伴うグローバルな変動性がまだ価格に織り込まれていない。これにより、寄り付き直後に短期的な変動性が拡大する可能性が指摘される。ただし専門家は、今回のショックが構造的な悪材料へ広がる可能性は限定的だとみている。
キム・ジョンファン未来アセット証券研究員は「短期的にはリスク資産回避の心理が強まるだろうが、不確実性の解消後は『回復弾力性』に注目する必要がある」と述べた。特に1日発表の2月輸出動向で半導体輸出が前年同月比160.8%増の252億ドルと過去最高を記録した点に言及し、国内株式市場のファンダメンタルズは依然として堅調だと評価した。
ただし中東地域の緊張が長期化する場合、ホルムズ海峡の封鎖の有無に注目すべきだとの助言が出ている。ホルムズ海峡は世界の海上原油輸送量の約27%が通過する重要航路で、封鎖が現実化したり長期化したりすれば国際原油価格の急騰につながり得る。これはグロース株を中心にバリュエーションの負担を高める要因だ。
カン・ヒョンギDB金融投資研究員は「足もとまで米国の物価上昇率が低下したのは原油安が主因だったことは否定しがたい」とし、「もし原油価格が1Barrel当たり66ドルからさらに下がらなければ、原油の米国物価上昇率への寄与度は今年第2四半期からマイナス（-）からプラス（+）へ転じる」と語った。