上場3度目の挑戦に臨んだインターネット専門銀行のKBankが、一般公募の需要申告で2兆ウォン近い証拠金を集めた。
23日、KBankは20日からこの日まで2取引日にわたり一般投資家の公募申込を実施し、証拠金9兆8500億ウォン（重複申込未除外の暫定集計基準）を確保したと明らかにした。
割当数量1764万株に対し、合計23億7412万株の申し込みがあった。競争率は134.6対1と集計された。
KBankは2021年と2024年の2度にわたり上場に挑んだが挫折した。特に2024年には需要予測の不調で上場を撤回せざるを得なかった。
評価額の下方調整がポジティブに作用したとの分析だ。KBankは上場後の評価額を3兆8000億ウォン水準と提示し、2024年に上場を推進した当時に目標としていた5兆ウォン前後の評価額に比べて1兆ウォン以上引き下げた。
先立って今月4日から10日まで実施した機関投資家向け需要予測では約199対1の競争率を記録した。公募価格は希望価格帯の下限である8300ウォンに確定した。
KBankは今回の上場で確保した公募資金により、約10兆ウォン以上の新規与信成長の余力を備えることになる。これを踏まえ、革新金融のスピードを高める計画だ。
チェ・ウヒョンKBank銀行長は「上場後、公募資金を通じて革新金融を加速し、着実な成長で株主価値の向上に最善を尽くす」と語った。
一方、KBankは25日に払い込みを経て来月5日に有価証券市場（KOSPI）に上場する予定だ。上場代表主幹事はNH投資証券、サムスン証券で、引受団は新韓投資証券である。
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