「名節が終われば上がる」という株式市場の俗説は事実か。直近10年の統計を見ると、KOSPIの動きは「半々」だった。
18日韓国取引所によれば、2016年から昨年まで直近10年の旧正月連休直後の初営業日KOSPI騰落率を分析した結果、上昇した年と下落した年がそれぞれ5回ずつとなった。10年平均収益率はマイナス(-)0.10%で、小幅下落にとどまった。
旧正月連休直後の5営業日基準で見ても結果は似通っていた。上昇と下落がそれぞれ5回ずつに割れた。
最も高い上昇率を記録した年は2022年で、連休直後5営業日間に3.96%上昇した。当時は旧正月連休直前5営業日 동안6.03%急落したことに伴う割安拾いの買いが流入した影響と解釈される。
2024年(2.29%)がこれに続き、2023年(1.25%)、2018年(1.23%)、2021年(0.23%)の順で上昇幅が大きかった。
一方、下落幅が最も大きかった年は2020年で、連休直後5営業日間に5.67%急落した。続いて2016年(-1.77%)、2017年(-0.28%)、2019年(-0.09%)、2025年(-0.002%)などが後に続いた。
一部では連休期間中に発生し得る対外悪材料を避けるため、連休直前に株式を売却し連休後に買い直すことで株価が上がる、いわゆる「名節効果」に言及してきた。しかし実際の統計上では、旧正月連休直後のKOSPI上昇との明確な相関関係は確認されなかった。
専門家は、連休そのものよりも海外の経済指標発表やグローバルイベントなど外部要因が市場の方向を左右する場合が多かったと分析した。
今年の旧正月連休後も休場期間に発生した内外要因が影響を及ぼす見通しだ。イム・ジョンウンKB証券研究員は「主要企業の決算発表が最終局面に入ったなか、国内の休場期間中にあったドナルド・トランプ米大統領の発言など米国発のイベントが短期変数として作用する」と述べた。