KOSPI指数が暴落し、5000ポイントを下回る水準で取引されるなか、KOSPI200先物（直近限月）が1分超にわたり5%以上下落し、プログラム売買の売り気配の効力が停止される売りサイドカーが発動された。売りサイドカー発動時点から5分間、プログラム売り気配の効力が停止され自動解除となったが、現物・先物の価格下落は続いている。
2日午後1時時点のKOSPI指数は前営業日比で5%前後下落し、4900ポイント水準で取引されている。この日KOSPI指数は前営業日比101.74ポイント（1.95%）安の5122.62で取引を開始し、寄り付き直後は下げ幅が縮小するかに見えたものの、すぐに下落が拡大し5000ポイントを下回った。
外国人が2兆4000億ウォン規模で純売りする一方、個人が3兆5000億ウォン規模で純買いしているが、指数の下支えには力不足の様相だ。KOSPI200先物市場でも外国人は1兆ウォン超の大規模な純売りとなっている。
安く始まって午前中に上昇へ反発を試みたKOSDAQ指数も暴落局面だ。午後1時時点のKOSDAQ指数は4%を超えて急落し、1090ポイント水準で取引されている.
週末、ドナルド・トランプ米大統領が「タカ派（金融引き締め志向）」の性向を持つケビン・ウォーシュ前理事を米連邦準備制度理事会（FRB）議長に指名したとの報で、世界のリスク資産価格が一斉に下落した。米株式市場は下落して引け、これまで急騰していた金・銀価格も異例の急落を示した。
アジア株式市場もそろって軟調だが、韓国株の下げははるかに大きい。足元で韓国株が強含んでいた分、調整幅も大きいとみられる。
イ・ジェウォン新韓投資証券研究員は「1月、2営業日を除いた全営業日で指数が上昇し、有価証券市場の大部分が買われ過ぎの局面に入った」と述べ、「先週に出た『ウォーシュ・ショック』で利益確定の売りが出ている」と説明した。
有価証券市場で時価総額上位の銘柄は、ハナ金融持株やウリィ金融持株など一部を除き、ほとんどの銘柄が大幅安となっている。サムスン電子・SKハイニックス・SKスクエアなど、最近の株高を主導した銘柄の下げが大きい。