KB証券はポスコフューチャーエムについて、エネルギー貯蔵装置（ESS）向けリン酸鉄リチウム（LFP）の受注および量産競争力の確保可否に注目すべきだと30日評価した。
同時に投資判断「買い（Buy）」を維持し、目標株価を27万ウォンから28万ウォンへ引き上げた。前日のポスコフューチャーエムの終値は23万5000ウォンである。
ポスコフューチャーエムは昨年第4四半期（10〜12月）の売上高5576億ウォン、営業損失518億ウォンを記録したと前日暫定公示した。売上高は前年同期比23%減少し、営業損益は赤字が続き市場予想を下回った。
KB証券によると、正極材は前四半期比で販売単価が下落する中、販売量も58%急減した。主要顧客であるゼネラル・モーターズ（GM）がアルティウムセル工場の今年上半期のシャットダウンを決定したことで、関連需要が大きく減少したためである。
負極材は販売量に前四半期との大きな差はなかったが、中国企業との価格競争による販売単価下落の影響があった。これに加え、人造黒鉛に関連する一時的な減損損失が大きく発生した。
KB証券は今年第1四半期の業績として、売上高6146億ウォン、営業利益113億ウォンを記録すると見込んだ。前年同期比でそれぞれ27%、34%減少する規模である。
イ・チャンミンKB証券研究員は「正極材の販売量は反騰すると見込む」と述べ、「サムスンSDI向けESS用NCAの出荷量が前四半期比で増加するとみられ、欧州フォード向けN65と現代自動車向けN87の出荷量も、顧客の在庫調整の影響を受けた第4四半期に比べ回復すると推定されるためだ」と語った。
今年通年では、売上高は前年比7%増の3兆1500億ウォン、営業利益は149%増の818億ウォンを提示した。
同研究員は「米国顧客の比重が高いだけに、インフレ抑制法（IRA）終了の余波を考慮すると、正極材と負極材の出荷動向については当面慎重なアプローチが必要だ」とし、「ESS向けLFPの受注と量産競争力の確保可否が、今後の業績回復の速度を左右するだろう」と述べた。