証券会社のアナリストが示す投資意見と目標株価が、もはや有意な投資成果につながっていないとの分析が示された。証券会社リサーチの楽観的バイアスと選別力の低下、企業情報の取得経路萎縮に伴う情報力の低下などが原因との解釈である。
資本市場研究院は最近発刊した報告書「アナリストの投資意見と目標株価の投資価値」を通じ、2000〜2024年に国内アナリストが発表した上場企業の分析リポート約70万件に対する分析結果を示した。研究はキム・ジュンソク資本市場研究院上席研究委員が遂行した。
報告書によると、全期間で見ると投資意見コンセンサスが高い、または予想収益率コンセンサスが高い銘柄で構成したポートフォリオでは、統計的に有意な超過収益率が観察された。これは投資意見と目標株価に企業価値の将来変化に関する情報が一定部分反映されていることを示唆する。
しかし時系列で区分すると結果は大きく変わった。2013年以降は超過収益率が急激に低下し統計的有意性が失われ、一部期間ではむしろマイナスの超過収益率が現れることもあった。肯定的な評価を受けた銘柄だけでポートフォリオを構成したにもかかわらず、パフォーマンスが市場平均を下回ったということだ。報告書はこれを受け「投資意見と予想収益率コンセンサスの投資価値が2013年以降消滅した」と評価した。
キム研究委員は最大の要因として、投資意見と目標株価の選別力低下を挙げた。投資意見コンセンサスが「買い」の銘柄の比重は2012年以前の38%から2013年以降69%へ急増した。一方、コンセンサス上位ポートフォリオと下位ポートフォリオ間の投資意見スコアの差は同期間に1.12から0.75へ大きく縮小した。買い意見が過度に増えたことで、銘柄間の識別力が低下したという意味である。
キム研究委員は「投資意見の楽観的バイアスが深まり選別力が弱まり、これが投資価値の低下につながった可能性が高い」と分析した。
アナリストの情報力低下も主要な背景として示された。企業関連情報の取得と生産過程での法的リスクが高まったことで、アナリストと企業の非公式なコミュニケーションが萎縮し、その結果として固有情報の生産能力が弱まった可能性があるとの説明だ。
キム研究委員は「固有情報の不在は独自の評価、特に否定的評価を難しくし、業績開示など公的情報への依存度を高める」とし「その結果、投資意見と目標株価がクラスター化し、選別力が弱まる可能性がある」と診断した。情報取得経路の萎縮が企業との友好的関係を維持しようとする誘因を強め、楽観的バイアスを拡大させた可能性も提起された。
あわせて株式市場の効率性が高まり、情報が株価に迅速に反映されることで、アナリストの意見による超過収益創出の余地が縮小した可能性も排除できないと付け加えた。キム研究委員は「韓国株式市場でアナリストは毎年約2万件の企業分析リポートを発刊する中核的な情報生産者だ」としつつも「投資意見と目標株価の投資価値が消えたということは、アナリストの本質的機能と役割に対する懸念を生む」と説明した。