KOSPIが5000を突破して高空行進を続ける中、証券会社は取引量急増によるトラフィック管理に頭を悩ませている。こうしたなかサムスン証券はこの日、取引量急増を懸念し、レギュラーセッション開始前後10分間に残高照会を制限する措置を取った。
23日金融投資業界によれば、サムスン証券はこの日午前8時59分から9時10分まで約10分間、モバイルトレーディングシステム（MTS）「mPOP」の総合残高照会サービスを制限した。該当措置はこの日から未定日まで適用される。これにより投資家は、寄り付き直後の緊急対応が必要な時間帯に口座残高やリアルタイム収益率などを確認できない不便を被った。
韓国の株式市場は昨年から続く前例のない活況で売買代金と注文量が急増している。KOSPIが連日で史上最高値を更新し、個人投資家の売買参加が拡大した結果、寄り付き前後の特定時間帯に証券会社の基幹系システムへトラフィックが集中するボトルネック現象が繰り返されている。
実際に最近、証券街ではシステム障害の事例が相次いでいる。5日には韓国投資証券のモバイルトレーディングシステム（MTS）でシステム障害が発生し、約20分間接続エラーが生じた。同日、NAVER Pay証券のウェブトレーディングシステム（WTS）でも一部投資家が接続の困難を経験した。
業界ではサムスン証券の今回の措置をサーバー障害を予防するための先制的対応とみている。実際、証券会社は公募株申込や大型イベントなどトラフィック集中が予想される時点に、相対的に利用頻度が低いサービスを制限する方式でシステム負荷を管理してきた。
サムスン証券は取引の安定性を高めるための事前的措置だと説明した。サムスン証券関係者は「今回の措置はトラフィックを多く使用する一部機能を事前に制限し、取引の安定性を高めたものだ」と述べた。
ただ一部では、システムインフラの増設ではなくサービス制限方式を選んだことへの物足りなさも出ている。システムインフラ規模を常時拡大したり、トラフィック急増区間に合わせて一時的にインフラを拡充する方策もあるが、費用負担が大きいとの理由でサービス制限が繰り返されているためだ。
ある証券会社関係者は「システム規模を増設する代わりに一部サービスを制限する方式はコスト効率の面でやむを得ない選択だ」としつつも、「その負担が顧客の不便につながる点では残念だ」と語った。
一方、サムスン証券のシステム費を含む販売管理費は2025年3四半期累計ベースで917億ウォンとなり、前年同期の832億ウォン比で10.2%増加した。