KOSPI指数が5000を上回るなか、KOSPIの上昇経路は維持される見通しだが、短期的にはスピード調整が起こり得る点を念頭に置くべきだという証券街の分析が出ている。
キウム証券は22日、業績と流動性相場が続いているだけに中期的なKOSPIの上昇経路は有効と展望した。ただし、2026年が始まって直後からKOSPI指数が急伸した分、テクニカルな過熱負担が蓄積していると分析した。
KOSPI指数は主要国の株式市場に比べて際立った成績を記録している。21日終値基準で、KOSPI指数は1月の1カ月間で16.5%上昇したが、これは2000年以降の月間ベースで歴代4番目に高い収益率である。
チェ・ジェウォンキウム証券研究員はKOSPIの核心動力について「業績と流動性」と分析した。メモリー半導体市況の好調に基づく半導体利益見通しが急速に上方修正されるなか、年初以降KOSPIの12カ月先行1株当たり利益（EPS）は16.8%上昇した。
また同期間、株式市場へのマネームーブも加速した。顧客預託金は20日基準で95兆5000億ウォンを記録し、過去最高値まで増加した状態だ。
ただし短期的なスピード調整は念頭に置く必要があるとの指摘が出る。120日移動平均線基準のKOSPI乖離度は現在129.9%だ。これは2002年以降で歴代最大水準へと上昇したということだ。
チェ研究員は「相対力指数（RSI）基準でも現在84ポイントで、明確にKOSPI指数はテクニカルな過熱局面に入っている」とし、「KOSPI指数が追加のラリーを続けるには、現在の過熱負担を解消する必要があるという意味だ」と説明した。
ここに最近のトランプ発の対外不確実性が高まっていることにも留意すべきだ。ドナルド・トランプ米国大統領が年初からベネズエラ、イラン、グリーンランドなどで不確実性を引き起こしただけに、金融市場のボラティリティも拡大している状況だ。
チェ研究員は「最近の地政学的な緊張が関税の不確実性を再び引き起こした状況であり、日本国債金利の上昇のように、追加的にグローバル金利上昇が誘発され得る点は警戒する必要がある」としつつ、「韓国株式市場の趨勢的な経路を変えるイシューではないが、テクニカルな過熱局面に入った韓国株式市場に短期的な調整の口実を提供し得る」と説明した。
では「KOSPI 5000」以後の株式市場はどのような姿だろうか。大型株への需給偏在が解消され、銘柄拡散局面が広がる可能性があるとの見方が出ている。
チェ研究員は「年初のKOSPI急騰の主な背景には大型株への需給偏在がある」とし、「年初以降のKOSPI時価総額の上昇分の52%をサムスン電子、SKハイニックス、現代自動車の3銘柄が占めた」と説明した。
有価証券市場内でKOSPI指数の上昇率（16.7%）を上回った銘柄数も81社にとどまった。残りの約90%を超える企業はベンチマーク収益率を下回っている状況だ。
チェ研究員は「このような状況は、テクニカルな過熱負担および偏在が解消される過程で、他の銘柄へ上昇が拡散し得ることを意味する」とし、「とりわけ今のように市場内の流動性が拡大している環境ではなおさらだ」と説明した。
そしてKOSPIが5000に到達すれば、銘柄拡散局面が本格的に展開されると分析した。チェ研究員は「KOSPIが千単位のラウンドフィギュアを突破した後、偏在が一部解消されると同時に上昇銘柄が拡散した」とし、「業種の側面でも、KOSPIレベル帯が分岐点を突破した後、1カ月収益率基準でKOSPIを上回った業種が以前に比べ2倍以上増加した点が確認された」と述べた。
分岐点を突破した後はKOSPIの上昇弾力が鈍化する可能性があるが、一部で偏在が過度だった銘柄から相対的に取り残されていた銘柄へ資金が循環する流れが現れるという説明だ。
ただしチェ研究員は「これを既存の主導株下落・不人気株上昇という短絡的な方向で解釈してはならず、現在直面する株式市場の環境、ナラティブ、業績などを総合的に考慮すべきだ」と助言した。
とりわけ本格的な決算シーズンを控えているだけに、ファンダメンタル（基礎体力）に基づいた銘柄選別が有効な時期だとの助言だ。チェ研究員は「銘柄が拡散する過程で、ファンダメンタルに基づく銘柄選別を通じて超過収益率を得ることができる機会だ」と説明した。