記録的なラリーを続けるKOSPI指数が韓国株式市場が到達し得る象徴的な頂「5000ポイント」に肉薄し、投資家は岐路に立っている。ここで下山すべきか、あるいはより高い頂を期待して売りボタンを押さずに忍耐すべきか、投資家は決断しなければならない。
市場からまだ足を引かないと決めた投資家であれば、苦悩は一層深まるしかない。考慮すべき要素は多いが、足元の外国人資金の動向を点検すれば投資判断の有益な参考資料となり得る。
昨年から続く上昇ラリーの大きな特徴の一つは、ウォン相場が急騰（ウォン安）してもKOSPI指数が堅調を示すという奇現象が現れたことだ。通常は為替が上がれば株価は下がるという従来の「株価・為替の公式」が崩れた格好である.
ユジン投資証券のホ・ジェファン研究員は、こうした変化が生じた要因として、国内企業の利益が為替よりも人工知能（AI）産業の成長とサプライチェーンの影響を受け始めたためだと分析した。
過去、国内上場企業の利益は資本財輸出に左右されたため世界景気に大きく依存していたが、直近2年でAIとサプライチェーンの変化により為替などのマクロ環境に対する感応度が低下したという意味である。リポートによれば2023年以前はウォン高になると6〜9カ月のタイムラグを経て企業利益期待が高まったが、今は必ずしもそうではない。
ホ研究員は「世界景気が非常に良好でなくても、半導体・電力機器・造船などに需要が生じた」と説明した。これらの業種はこれまで韓国株式市場の上昇ラリーを主導してきた。
さらに注目すべき分析は、外国人投資家が足元で急騰した半導体や自動車株よりも、造船、ユーティリティ、鉄鋼、建設、証券など、伝統的に景気敏感な産業である資本財をより積極的に買い越している点である。すでに半導体への外国人の投資比率が高水準であるため、景気に敏感だが相対的に保有比率が低い業種を中心に分散投資が行われているとの分析が出ている。
ホ研究員は「外国人投資家が利益の反騰と配当拡大の可能性にベットしていると推定される」と述べ、「持株会社と防衛産業の企業が含まれる商社、資本財に対する外国人投資比率も高まっている点に注目すべきだ」と助言した。