IBK投資証券は19日、三養食品について成長ペースがやや鈍化した様相を示していると分析した。同時に目標株価を従来の175万円から167万円へ引き下げ、投資意見「買い」を維持した。前営業日、三養食品の終値は119万5000ウォンである。
三養食品の昨年4四半期の売上高と営業利益は前年対比でそれぞれ35.5%、53.2%増の6490億ウォン、1343億ウォンと推定される。市場コンセンサスである売上高6617億ウォン、営業利益1457億ウォンをいずれも下回る見通しだ。
昨年4四半期のラーメン輸出額は3億9583万ドルで、前年同期比14.8%増となった。増加率は1四半期27.2%、2四半期21.2%、3四半期25.5%だった点を踏まえると、やや鈍化した。
IBK投資証券の研究員である金泰賢（キム・テヒョン）は「既存工場の週末特別勤務を中断した影響で生産量が減少したことによるものと判断される」と述べ、「これに加えて年末の内需市場対応物量を増やした点も輸出増加率鈍化の要因として作用するだろう」と語った。好材料となる為替の推移と投入原価の下落にもかかわらず、年末のマーケティング活動拡大と一時費用の発生により昨年4四半期の業績が期待値を下回るという意味である。
IBK投資証券は、三養食品の既存工場の稼働率縮小の影響が当面続くと見込んだ。ただし追加成長に対する懸念は依然として低いと判断した。
金研究員は「ブルダック炒め麺のグローバルな人気が堅調ななか、2027年1月に完工予定の中国・嘉興工場は早ければ今年4四半期中に1〜2本のラインが先行稼働を開始できるため、中国モメンタム（上昇余地）の可視性はいっそう高まった」と述べた。
続けて金研究員は「中国工場が本格稼働すれば、国内で中国向け輸出物量に対応する必要がなくなるだろう」とし、「現地生産によってコスト負担を抑え、リードタイムを短縮して収益性の改善効果が期待される」と明らかにした。