LGエナジーソリューションが2024年10〜12月期（第4四半期）に赤字基調を継続し市場期待を下回った中、電気自動車（EV）の不振と北米合弁工場の不確実性の中でもエネルギー貯蔵装置（ESS）を軸とした体質改善が2025年の業績の支えになると証券街は12日に評価した。
LGエナジーソリューションは9日、2024年第4四半期の連結ベース暫定売上高が6兆1415億ウォン、営業損失が1220億ウォンだったと公示した。売上高は前年同期比4.8%減少し、赤字基調が続いた。業績に反映された先端製造生産税額控除（AMPC）の金額は3328億ウォンである。これを除くと第4四半期の営業損失は4548億ウォンに達する。
チェ・テヨンDS投資証券研究員は「EV向けパウチ型バッテリーは米国の電気自動車補助金の消滅影響で出荷数量が減少し、稼働率の低下は不可避だった」と述べ、「ESSは堅調な需要により出荷量の成長が続いたが、ジョージア工場の拘禁事態に伴う生産支障で関連費用が繰り延べ認識され、収益性が一時的に低迷した」と説明した。
上半期中にアルティオムセル第1・第2工場に関する協議結果が今年の業績水準を左右すると推定される。ゼネラル・モーターズ（GM）の電気自動車事業縮小で2工場の稼働可否が不透明になる中、稼働停止期間や支援条件などが協議により変わり得るためだ。
フォードなど主要顧客の受注取消が相次ぎ、電気自動車市場の再編が可視化している点も負担材料である。全体生産能力（CAPA）の約4分の1を占めるアルティオムセル第1・第2工場の変数は、短期の業績負担とともに今年の電気自動車（EV）向けパウチの業績不確実性を高めるとチェ研究員は分析した。
証券街では、今年はESS中心の体質改善で持ちこたえる一年になるとの分析が優勢である。イ・アンナユアンタ証券研究員は「今年はEV向け売上のマイナス成長が予想され、ESSと小型電池が業績防衛の役割を果たす」とし、「欧州工場の稼働率改善にもかかわらず、北米工場の稼働率急減により全社のEV業績改善効果は限定的だ」と語った。
同研究員は、ESSライン転換に伴うプロダクトミックス改善効果は下半期から本格化すると見た。年末時点で北米のESS生産能力が40GWh以上に拡大し、全社売上に占めるESS比率も10%台前半から中盤まで高まるとの判断である。
同研究員は「今年は激しい受注競争とそれに伴うマージン圧力が頂点に達する年になる」とし、「米国工場を中心とした迅速なESS転換と追加受注の可能性、企業再編後に勝者として浮上する可能性を勘案すると、継続的な注視が必要だ」と述べた。