SNTホールディングスはSMECの自己株式処分と自社の自己株式活用を同列で比較した最近の報道に関連し「性格と目的が異なる」という立場を6日に明らかにした。
SNTホールディングスはSMECの自己株式処分について「現支配株主の経営権保全を目的としたものだ」と指摘した。会社側は「SMECの自社株処分は会社と全株主に損失を与える一方で、支配株主には資金負担なく3.9%(267万7031株)に達する友好的持ち株を確保させた背任的な決定だ」と批判した。またSMECが既に公示していた自己株式保有目的と処分計画を守らなかったと主張した。
一方でSNTホールディングスは、自社の自己株式処分は将来の新技術投資の原資確保という明確な目的の下で行ったと強調した。とりわけ交換社債(EB)を基準株価に対してプレミアムを付けた価格で発行し、その結果、別個基準の1株当たり純資産価値(BPS)は約7400ウォン増加する見通しだと説明した。これは前日終値比13.9%に相当する水準だという説明である。
SNTホールディングスは、これまで企業買収後に割安な会社を正常化し長期成長軌道に乗せてきた経験も強調した。SNT Dynamics(旧統一重工業)は法定管理の状態で買収された後、現場重視の経営改善と中核技術の競争力回復を通じ、買収から1年で黒字転換に成功したとし、SNTモーティブ(旧大宇精密)はグローバル顧客基盤の拡大と将来モビリティ部品中心への事業転換を通じて、民需・防衛を網羅する中核系列会社へと成長したと明らかにした。
SNTホールディングスは「SMECの企業価値と技術競争力を尊重する」とし「株主全体の利益と会社の長期的発展に合致する方向で責任ある株主権の行使を続ける」と付け加えた。
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