昨年も米国株式市場は熱かった。2025年初にエヌビディアに1億ウォンを投じていれば、年末の投資利益だけで4,000万ウォンに達し得た。S&P500指数連動商品に投資していても収益率は17%以上だったと推定される。史上最高値を更新してきた米国株式市場を前に投資家の悩みは一つだ。「今からでも投資比重を増やすべきか、それとも米国株式市場は今が天井なのか。」
グローバル投資銀行はこれに対して比較的明確な答えを示している。2026年にも米国株式市場の上昇基調が続く可能性が高いということだ。人工知能（AI）が主導する大規模な投資サイクルが企業の営業利益と株価指数を同時に押し上げているとの評価である.
ただしAI過熱論への懸念が高まり、株式市場の上昇ペースが鈍化するとの警告も同時に強まっている点には留意すべきだ。海外投資銀行は株式比重の拡大を基本としつつ、債券や商品、米国以外の海外資産を組み合わせるポートフォリオ戦略を勧めている.
◇「AI投資ブームが2026年の株式市場も押し上げる」
UBSグローバル・ウェルス・マネジメント（GWM）は2026年展望報告書で「AIベースのイノベーションが2025年に続き2026年も相場上昇の核心ドライバーだ」と診断した。データセンター、電力、半導体へと広がる資本支出（CAPEX）がAI関連株の追加成長を強固に支えているとの分析である。UBSはS&P500指数が基本シナリオで7,700、楽観シナリオでは8,400まで上昇し得るとみた.
JPモルガンも「AIスーパーサイクルが記録的な資本支出と利益成長を促進している」とし、AI投資ブームが主導する株高のモメンタムがテクノロジー株を越えて公益、銀行、医療、物流などへ拡散している点に注目した。米国株が向こう2年間、年13〜15%水準の上昇率を維持し得るとの評価だ。モルガン・スタンレーはS&P500が来年14%上昇して7,800を突破し、日本（7%）や欧州（4%）の株式市場の上昇率を圧倒すると見通した.
一部でAI過熱論が提起されているが、ゴールドマン・サックスは「AI投資はまだ始まった段階だ」と診断した。ハイパースケーラー（AIに必要な大規模データセンターを運営する企業）と国家間のAI覇権競争によりAI投資がさらに拡大するとの分析である.
◇通貨・財政・規制…相場を押し上げる『三拍子』の環境
新年の楽観論に力が宿る理由は、米国の経済・産業が異例に有利な環境にあるためだ。現在の米国は緩和的な金融政策と拡張的な財政政策、規制緩和という三つの柱が同時にかみ合い、株式市場を押し上げている.
連邦準備制度理事会（FRB）は新年も利下げ基調を維持する見通しだ。インフレが2%台で安定し、政策の焦点は雇用へ移った。ゴールドマン・サックスは「移民制限、連邦政府の人員削減、AI導入による労働代替で雇用情勢が急速に弱まる場合、追加利下げが可能だ」と分析した。もちろん雇用市場が想定より堅調な場合は利下げペースを調整する可能性もある.
財政面では減税政策が企業の収益性改善を下支えする見通しだ。ドナルド・トランプ政権は「ワン・ビッグ・ビューティフル法（One Big Beautiful Act）」を通じて2026〜2027年に約1,290億ドル（約187兆ウォン）規模の法人税減免を予告した。これに加え、金融、エネルギー、製薬を中心とした規制緩和も企業の投資環境を改善する要因とされる.
セレナ・タン氏（モルガン・スタンレー首席グローバル資産ストラテジスト）は「金融政策、財政政策、規制緩和という三つの政策が景気後退期でなければ稀な形で同時に機能している」と述べ、「異例に有利な政策の組み合わせのおかげで、市場の関心がマクロ不安から『AI成長ストーリー』へ移行している」と説明した.
◇債券市場が投げかけた問い「AI投資、スピードが速すぎないか」
もちろんバラ色の見通しばかりではない。AI投資の速度と実際の収益性に対する疑念が、信用と株式市場を中心に頭をもたげている.
モルガン・スタンレーは来年の信用市場の核心変数としてテクノロジー企業の資金調達拡大を挙げた。AIとデータインフラ需要の増加でデータセンター関連CAPEXが長期的に最大3兆ドルに達し得るが、現時点の執行率は20%にも満たないとの分析だ。これはAI投資がまだ初期段階にあり、今後の大規模な追加投資が不可避であることを意味する.
問題は投資資金の大半が社債発行によって調達されている点である。社債発行量が急増すれば債券の供給過剰懸念が高まり、国債に対する社債金利差を意味する『社債スプレッド』が拡大して企業の資金調達コストが膨らみ得る.
株式市場内の『玉石混交の選別』も本格化する見通しだ。ゴールドマン・サックスは「投資対比収益（ROI）の可視性はまだ明確でない」としてファンダメンタル分析を強調した。マグニフィセント7（Mag7）の内部でも、独自の技術力と実質的な収益モデル、新規市場の創出の有無によって株価パフォーマンスは明確に分かれるとみられる.
結局、債券市場は『コスト』を、株式市場は『収益性』を物差しにAI投資の持続可能性を評価する冷静な局面に入ったということだ.
◇「オールインより分散」…投資銀行がポートフォリオを強調する理由
不確実性に対応するために投資銀行が示す戦略は『分散』だ。ゴールドマン・サックスは「資産価格が高い局面では、単純にベンチマークを追随するより積極的なアセットアロケーションが必要だ」と強調した.
資産クラス別には、▲株式比重拡大 ▲債券比重維持 ▲商品・現金保有といった戦略が提示された。株式は半導体・データセンター・電力・サーバーなどのAIインフラと、クラウド・ソフトウェアなどAIの恩恵を受ける産業への比重拡大が推奨される。加えて、AI投資拡大の間接的な恩恵が期待される金融・ヘルスケア・物流業種にも関心を向ける必要があるとの助言だ.
債券については、比重拡大よりも構成の選択が重要だとの助言が出ている。AI関連の大規模発行の影響を相対的に受けにくい高利回り社債が、投資適格債より良好な成績を収め得るとの評価だ。前述の投資適格社債スプレッド拡大懸念を勘案すれば、債券内でも差別化戦略が必要という意味である.
商品はポートフォリオのボラティリティを緩衝する資産として活用できる。モルガン・スタンレーは「非鉄金属の中では銅とアルミニウムが供給制約に直面しており最も有望だ」とし、「金は実需と利下げ期待が価格を支え、新年も強含む可能性が大きい」と説明した.
◇中国・欧州へポートフォリオを拡張
米国以外の地域への投資比重を拡大するのが望ましいというのも、海外投資銀行の共通した助言だ。UBSは中国のテクノロジー株を「世界的に最も有望な投資先の一つ」と挙げ、2026年に関連企業の利益が37%増加すると予想した。JPモルガンも、中国が上半期の財政執行効果で想定以上に堅調な成長を示し得ると分析した.
欧州市場についてはCAPEX回復局面に注目する見方が出ている。ゴールドマン・サックスは「過去20年間、投資を怠ってきた欧州企業が、エネルギー転換、安全保障・国防、リーショアリング、インフラ改善、デジタル化、AIなどを契機に再び資本集約的な分野への投資を拡大している」と分析した。この過程で資本支出に対する売上比率が10年ぶりの高水準を記録し、欧州企業の事業戦略が徐々に資産集約的な構造へ転換しているとの評価だ.
グローバル投資銀行の見通しを総合すれば結論は明確だ。AIが牽引する投資拡大は2026年の米国株式市場の核心的な成長ドライバーとなる可能性が高いが、多様な変数により調整とボラティリティは不可避だということだ。結局、投資家に求められる戦略は「AI成長にベットしつつ、単一シナリオにオールインしないこと」だ.