ユアンタ証券はL&Fの供給契約訂正公示について「短期的な投資心理の萎縮は避けられないが、電気自動車（EV）関連の悪材料となる公示が相次いだ後、2026年には人工知能（AI）データセンター向けESSを中心に二次電池セクターへの関心が再び高まる可能性がある」と30日に分析した。
先にL&Fは28日に、2023年2月28日にテスラと締結したハイニッケル正極材供給契約に関する訂正公示を発表した。今回の公示により、3兆8,347億ウォン規模だったテスラのサイバートラック向け4680電池正極材の直接供給契約は、これまで発生したサンプル物量約973万ウォンの売上だけを残して終了した。
イ・アンナユアンタ証券研究員は、今回の契約終了の背景としてテスラのサプライチェーンおよび生産戦略の変化を挙げた。研究員は「北米地域のEV需要が予想より速く減速し、テスラは4680電池の量産スピードと規模を全面的に再検討している」とし、「既存の4680電池プロジェクトの構造や日程を調整する過程で、既存契約を維持するよりも一旦終了し、変化した環境に合わせて新たなプロジェクト単位で議論を転換しようとする動きとみられる」と説明した。
ただしテスラの長期戦略自体が変わったわけではないとの分析である。研究員は「2170から4680（乾式電極工程）への転換はEV原価削減のためのテスラの長期ロードマップだ」と述べ、「技術的完成度と需要の問題で日程が遅延しているにすぎず、4680フォームファクターへの転換とハイニッケル・単結晶正極材導入の戦略自体が修正されたわけではない」と語った。
今後のL&Fの業績の見通しの明確性は、リビアン向け物量とLGエナジーソリューションとの供給関係がカギだという評価である。研究員は「2025年3月に受注したリビアン向け物量が2026年から本格的に生産・出荷される予定だ」とし、「LGエナジーソリューションを通じた供給と新規フォームファクターに関する議論も継続している」と付け加えた。