Gemini 3の発売以降、アルファベット株を買い進めていた海外株式に投資する韓国の個人投資家（通称「ソハクケミ」）が、今回は半導体指数を3倍で追随する上場投資信託（ETF）を組み入れ始めたことが分かった。特にソハクケミは、オラクルが引き起こした人工知能（AI）バブル論への不安が高まった時期にも押し目買いに動いたとみられる。
26日韓国預託決済院の証券情報ポータル「SEIBro」によると、最近1週間（12月16〜25日）で韓国の個人投資家が最も多く純買いした海外株は「Direxion デイリー半導体 ブル3倍 ETF（SOXL）」であることが分かった。ソハクケミはフィラデルフィア半導体指数を3倍で追随するこの商品を約2億3037万ドル（約3331億ウォン）分買い付けた。米国の半導体企業ブロードコムも1億4036万ドル（約2029億ウォン）の純買いを記録し、上位に入った。
これはアルファベットに集中していた12月初めの流れとは対照的だ。投資家は次世代AIモデル「Gemini 3」への期待から、12月初めの2週間でアルファベット クラスAを約4億9942万ドル分買い付けていた。しかし最近、オラクルの業績が市場予想を下回り、AI関連投資が実際の収益につながりにくいとする「AIバブル論」が広がった。
その影響で半導体関連株も揺らいだ。Direxion デイリー半導体 ブル3倍 ETFは11日から17日までに株価が27%下落した。同期間にブロードコムも株価が21%下落した。だが個人投資家はむしろこの時期を押し目買いの機会と捉えた。AI関連株が来年も成長するとの見方に賭けた形だ。
証券街でもAIバブル論に対する懸念は行き過ぎだとの声が出ている。パク・ユンチョルiM証券研究員は「AIバブル崩壊を懸念するには国家レベルの支援が続いており、AI関連で過度に下落した企業には依然として押し目買いの妙味があるように見える」と分析した。
イ・ウンテクKB証券研究員は「11月から低迷していたAI関連株で急騰が見られている」とし、「株式市場が低迷していた要因はAIバブル論ではなく、金融引き締め政策への懸念だ」と説明した。
市場では金融政策が引き締まるとの懸念があったが、コア消費者物価指数（CPI）の発表を受け、こうした懸念が和らいだという。研究員は「第1四半期には物価に対する懸念が一段と低下し、AI関連株にもモメンタムを加える余地がある」と分析した。