DS投資証券とユジン投資証券は、斗山による斗山ロボティクス持分の一部流動化決定について、SKシルトロン買収資金に関する懸念を解消し、中長期的に営業価値を拡大する可能性が大きいと24日に評価した。
前日、斗山は斗山ロボティクスの株式1170万株を担保とする株価収益スワップ（PRS）契約を締結し、総額9477億ウォンの資金調達を決定した。これにより斗山の斗山ロボティクス持分比率は従来の68%から50%へ低下する。会社は今後、斗山ロボティクス持分を追加で売却する計画はないと公示した。
キム・スヒョンDS投資証券研究員は「今回の調達資金と斗山が保有する既存の現金および現金性資産1兆2700億ウォンを合算すると、利用可能資金は2兆1600億ウォン以上と推定される」と述べ、「当該資金は今後、SKシルトロン経営権持分70.6%の買収に活用される可能性が高い」と語った。
続けて「今回の調達は、これまで提起されてきた斗山の自社株活用や有償増資の可能性など資金調達に関する懸念を完全に解消する見通しだ」と付け加えた。
ユジン投資証券も、今回の買収が締結され、SKシルトロンの収益性が過去の平年水準へ回復する場合、斗山の営業価値が少なくとも3兆ウォン以上拡大すると見通した。
イ・ジュヒョンユジン投資証券研究員は「SKシルトロンの年初来（YTD）業績は前年に比べ収益性が大きく低迷している状況だが、4四半期からは顧客企業の在庫調整の緩和と価格の安定、コスト削減効果により業績の改善基調が期待される」と分析した。
続けて「もしSKシルトロンを持分価値と純有利子負債を合算した5兆ウォン水準で買収する場合、これは2023〜2024年平均EBITDA6577億ウォンの7.6倍であり、同期間のSUMCOとグローバルウェイファーズ（GlobalWafers）、シルトロニック（Siltronic）の平均企業価値対EBITDA（EV/EBITDA）7.9倍と比較しても合理的な水準だ」と評価した。