半導体好況への期待が再燃し、KOSPI指数が急騰した。外国人が1兆ウォン超を純買いし、KOSPI指数が4100台を回復したためだ。
22日、KOSPI指数は前営業日比85.38ポイント（2.12%）高の4105.93で取引を終えた。KOSPI指数はこの日75.71ポイント（1.88%）高の4096.26で取引を開始し、場中の上昇幅が拡大した。外国人と機関がそろって純買いを示し、総純買い規模は3兆ウォンに達した。外国人は現物市場で1兆ウォン超を純買いし、KOSPI200先物も大規模な買い優勢だった。ドルに対するウォン相場が1480ウォン台まで上昇したが、外国人資金が大量に流入し指数を押し上げた。
機関は1兆6000億ウォン超を純買いしたが、この玉の大半は個人の上場投資信託（ETF）資金とみられる「金融投資」から出た。個人資金が着実に株式市場に流入している格好だ。
この日、相場を押し上げたのは半導体を中心とするIT株だった。足元、内外の株式市場は人工知能（AI）過熱論に大きく影響され上げ下げを繰り返す流れが続いているが、この日、半導体好況への期待が再び拡大し相場が急騰した。
週末にマイクロンが好業績を発表した後、大幅高となり、オラクルが中国のTikTok運営会社バイトダンスの米国法人に出資するとのニュースが伝わり、米国株式市場がハイテク株中心に上昇した影響だ。
外国人がサムスン電子とSKハイニックスを集中的に買い、株価が急騰した。場中、サムスン電子がDRAM価格を大幅に引き上げたものの在庫不足が続いているという未確認の話が市場に広がったが、直近の動向を見ると事実に近い噂だとの分析が出た。
この日の市場でさらに目立ったテーマは宇宙産業だった。先週、ドナルド・トランプ米国政権が月探査を中核とする「米国の宇宙優位確保」という大統領令に署名して以降、宇宙産業関連株に投資家の関心が集まった。トランプ政権は今回の大統領令を通じ、2028年までに宇宙飛行士を月に再着陸させるとして月探査の再開と宇宙安保の強化を重点課題として掲げた。
最近、米国スペースXの上場期待感で急騰していた宇宙産業関連株が再び急騰した。国内市場では韓国航空宇宙産業（KAI）とSeAH Besteel Holdingsが大幅高となり、宇宙航空産業関連株とされる銘柄が上昇した。
イ・ジェウォン新韓投資証券研究員は「11月以降、KOSPI指数がボックス圏で上下し過熱が解消される様相だったが、企業の利益見通しは着実に上方修正され、バリュエーション負担は和らいだ」と診断した。
KOSDAQ指数も1.5%超上昇した。KOSDAQ指数はこの日13.87ポイント（1.52%）高の929.14で取引を終えた。KOSDAQ市場には個人資金が大量に流入した。外国人は売り優勢だった。
KOSDAQ市場でもAI関連株が堅調だった。IT業況の改善期待からレインボーロボティクスとリノ工業が大幅高となった。スペースXの協力会社HVMが急騰し、未来アセットベンチャーも上昇した。