今年はサムスン電子やSKハイニックスなど半導体株が堅調で、関連上場投資信託（ETF）に資金が急速に流入している。このなかで直近6カ月間の国内上場半導体ETFのうちでは「PLUSグローバルHBM半導体」ETFが112%を超える収益率で最も高い成績を上げたことが分かった。
10日、韓国ファンド評価のファンドスクエアによると、直近6カ月（6月10日〜12月10日）の間に国内上場の半導体ETF43本には2兆3,267億ウォンの資金純流入があった。同期間の純資産規模も7兆2,577億ウォンから14兆3,112億ウォンへと約2倍に拡大した。
最も高い収益率を示したのは「PLUSグローバルHBM半導体」ETFだ。直近6カ月ベースの収益率は112.49%だ。2位の「IBKITFK-AI半導体コアテック」ETF（92.98%）と20%ポイント近い差がついた。3位は「NH-AmundiHANARO FnK-半導体」ETF（92.51%）、4位は「サムスンKODEX AI半導体」ETF（88.53%）、5位は「ウリWON半導体バリューチェーンアクティブ」ETF（87.71%）だった。レバレッジETFは除いた順位だ。
収益率の差は組み入れ銘柄の構成差から生じた。上位5本のETFのうち、海外の半導体企業を組み入れている商品は「PLUSグローバルHBM半導体」ETFのみだ。同ETFは米国のマイクロン・テクノロジー（以下、マイクロン）を25%超組み入れているが、マイクロンの株価は人工知能（AI）拡大に伴うDラム需要の急増で8月中旬の100ドル前後から今月10日に263ドルへ急騰した。
ハンファ資産運用の関係者は「既存の半導体ETFが素材・部品・装置企業を含めバリューチェーン全般に分散投資するのとは異なり、この商品はグローバルのメモリ半導体市場を独占・寡占している製造3社に80%近く集中投資する戦略を採った」と説明した。
半導体市況に対する専門家の見通しも概して前向きだ。供給不足とAIサーバー需要が価格反騰をけん引しているためだ。グローバル投資銀行（IB）のJPモルガンは11日に公表したリポートで「米国CSP（クラウドサービス事業者）の堅固な投資余力とサプライヤーの保守的な増設姿勢に支えられ、AIおよび半導体のアップサイクルが2027年まで延長される」と展望した。
SKハイニックスも先月の決算説明会で「現在の半導体需要はAIパラダイム転換に基づき、自動運転、ロボティクスなどこれまでなかった応用先へ拡大している」とし、「AIが学習段階から推論段階へ移行するにつれ、演算負荷を補助する汎用サーバー需要も拡大している」と説明した。
実際の半導体価格は足元で大幅に上昇している。グローバル市場調査機関のトレンドフォースによると、今年第3四半期のDラム全体の平均販売価格（ASP）は前期比8〜13%上昇し、堅調な上昇基調を続けた。高収益製品である高帯域幅メモリー（HBM）の売上比率がDラム全体の30%を超え、価格上昇を主導したと分析される。