空売りの先行指標とされる貸借取引残高が再び増えている。足元では半導体の大型株を中心に貸借残高が積み上がっているが、時価総額に対する比率は小幅な上昇にとどまり、本格的な下落への賭けとみるのは難しいとの分析が出ている。
11日、韓国金融投資協会によると8日基準の貸借取引残高は117兆8266億ウォンで、先月17日以降の最高値を記録した。今年9月以降100兆ウォン台を維持していた貸借残高は先月3日に125兆6193億ウォンまで急騰した経緯がある。
貸借取引は株式を貸し出す行為で、借りた株を売った後で安く買い戻して返す空売りの前提条件である。無担保の空売りが禁止されている韓国市場では、貸借残高を空売りの先行指標とみる見方が支配的で、実際の空売り売買代金も今月は6715億ウォンから8190億ウォンへと上昇傾向を示した。
先月KOSPIが3800台まで押し込まれ貸借残高が3週間で15兆ウォン超減少したのとは対照的に、12月に入り指数が5.81%反発して4000台を回復すると、貸借残高も速いペースで増えている。
とりわけ半導体の大型株が貸借取引の上位銘柄に名を連ねた。実際、今月1日から8日までの有価証券市場における貸借取引残高の1位はサムスン電子（12兆4100億ウォン）、2位はSKハイニックス（11兆1100億ウォン）、6位はハンミ半導体（1兆7000億ウォン）となった。同期間、サムスン電子とSKハイニックスはそれぞれ8.96%、8.87%上昇し、KOSPI指数の上昇率（5.81%）を上回った。
ただし専門家は、貸借取引残高の絶対規模が増加しているにもかかわらず、これを下落への賭けと見なすのは難しいと助言する。実際に下落ベッティングを見極めるには時価総額に対する貸借取引残高の比率を検討する必要があるが、先月末のサムスン電子の比率は1.8%から8日には1.9%へ、SKハイニックスの場合は2.3%から2.6%へと小幅な上昇にとどまった。
ある証券業界関係者は「半導体大型株の貸借取引残高が増えたのは事実だが、同期間に株価が上昇し時価総額もともに増加した」と述べ、「株価下落を狙った空売り需要が増えたというより、ヘッジ（リスク回避）目的の取引が増加した可能性が大きい」と語った。