KB証券は25日、サムスン電子について今期第4四半期に過去最大の四半期営業利益を達成する見通しだと評価した。投資意見は「買い（Buy）」を維持し、目標株価を従来の15万ウォンから16万ウォンに引き上げた。サムスン電子の前日の終値は9万6700ウォンである。
KB証券がサムスン電子の目標株価を引き上げ、半導体最優先銘柄として提示した理由について、▲第4四半期の営業利益が20兆ウォンに近づくと見込まれ過去最大の四半期営業利益達成が予想されること、▲HBM4（第6世代HBM）の品質認証が年内に前倒しで通過する可能性が非常に高まっているためだと説明した。
特にKB証券は今年と来年のサムスン電子の営業利益を従来比でそれぞれ8%、18%上方修正した。キムドンウォンKB証券リサーチ本部長は「2026年のサムスン電子の営業利益と純利益は前年に比べそれぞれ2倍増の97兆ウォン、88兆ウォンに達すると予想され、アーニングサプライズが期待される」と述べた。
サムスン電子の第4四半期実績としては売上高91兆ウォン、営業利益19兆ウォンを見込んだ。いずれも前年同期比で20%、192%の増加となる数値だ。第4四半期の営業利益は前年に比べ3倍増加する見通しで、これはコンセンサス（市場平均予想）である営業利益14兆ウォンを33%上回るアーニングサプライズである。
キム本部長は特に第4四半期の半導体（DS）部門の営業利益が前年に比べ5倍増の15兆1000億ウォンを記録すると予想した。
キム本部長は「第4四半期のDRAM価格が35%上昇し、DRAMの営業利益率が52.9%と見込まれるうえ、大容量eSSDの出荷が増加しNANDの収益性が大幅に改善すると予想されるためだ」と説明した。
一方、共に民主黨で自社株規定が強化された第3次商法改正案が発議される予定のなか、サムスン電子の自社株追加消却の可能性も高まったと分析した。
キム本部長は「サムスン電子が最近買い入れた自社株10兆ウォンのうち、消却済みの3兆ウォン、役職員への報酬1兆6000億ウォンを除いた5兆4000億ウォンは第3次商法改正案の法案処理が行われれば追加消却される可能性が高まり、自社株消却規模は総額8兆4000億ウォンに達する見通しだ」と説明した。
また、2026年の実績サプライズによりフリーキャッシュフローが急増し、すでに保有している純現金90兆ウォンなどを勘案すると、来年の自社株追加買い入れ・消却と3カ年の株主還元策の上方修正の可能性も高まると予想した。
キム本部長は「中長期の自己資本利益率（ROE）の改善も期待される」とし「サムスン電子が半導体アップサイクルの最終勝者になる見通しだ」と分析した。