21日、KOSPI指数が3%超下落し、3850台まで押し込まれた。エヌビディアが好決算を発表してから一日で再び人工知能（AI）バブル論が頭をもたげ、さらに米連邦準備制度（Fed）当局者の「タカ派（金融引き締め志向）」発言が出て米国株式市場が急落した影響である。
この日のKOSPI指数は前日より151.59ポイント（3.79%）安い3853.26で取引を終えた。KOSPI指数が3900台を割り込むのは10月23日（3845.56）以来、1カ月ぶりである。
外国人が大規模な「売り」に動き、指数が大きく下落した。有価証券市場で外国人は2兆8231億ウォンを純売り越しした。個人と機関がそれぞれ2兆2954億ウォン、4956億ウォンを純買い越ししたが、指数の防衛には力不足だった。
前夜の米国株式市場ではAIバブル論が再点火した。専門家がエヌビディアの売上債権が急増した点を指摘し、ドットコムバブル当時と類似しているとの分析が出た。米国市場で半導体セクター全般が下落し、韓国の半導体関連株も大幅に下がった。
米連準理事の「タカ派発言」もAIバブル懸念を刺激した。リサ・クック連準理事は20日（現地時間）、米国ワシントンD.C.のジョージタウン大学経営大学院での公開講演で「高評価された資産価格が下落する可能性が高まったという印象を受ける」と述べた。
イ・ジェウォン新韓投資証券研究員は「米国株式市場がエヌビディアの売上債権急増への懸念と連準理事のタカ派発言に注目し、下げ幅を拡大した」とし、「KOSPIも米国株式市場の下落で半導体大型株から外国人資金が流出し、連れ安となった」と分析した。
半導体株の下落が目立った。サムスン電子が5.77%、SKハイニックスが8.76%急落した。半導体素材・部品・装置（ソブジャン）銘柄のハンミ半導体（2.75%）、イスペタシス（8.4%）なども株価が下がった。電力供給企業のCheil Electric（5.38%）、HD現代エレクトリック（7.85%）、ガオン電線（4.82%）なども下落した。
このほか時価総額上位銘柄の斗山エナビリティ（5.92%）、HD現代重工業（4.8%）、ハンファエアロスペース（5.13%）、LGエナジーソリューション（3.51%）、KB金融（0.58%）、現代車（0.95%）なども相次いで下落した。
KOSDAQ指数も3%超下落した。この日のKOSDAQ指数は前営業日比27.99ポイント（3.14%）安の863.95で取引を終えた。この日、外国人と機関はKOSDAQ市場でそれぞれ1271億ウォン、791億ウォンを純売り越しした。個人だけが2199億ウォン分を買った。
KOSDAQ市場の時価総額上位銘柄には一斉に青信号（下落）がともった。Alteogen（2.87%）、エコプロ（5.17%）、エコプロBM（4.82%）、Peptron（4.40%）、レインボーロボティクス（6.52%）、HLB（3.13%）、Pharma Research（3.35%）などが下落した。LigaChem Biosciences（0.34%）とABLバイオ（0.85%）など一部の製薬株は小幅に上昇した。