人工知能（AI）の過大評価をめぐる論争が再燃し米国株が急落し、韓国株式市場も直撃を受けた。大型半導体株が大幅安となりKOSPI指数が急落した。米連邦政府のシャットダウン事態は終息したが、米中央銀行である連邦準備制度（FRB・連邦準備制度理事会）の政策金利引き下げにブレーキがかかり得るとの分析も投資心理を大きく萎縮させた。
14日のKOSPI指数は前日より159.06ポイント（3.81%）安の4011.57で取引を終えた。KOSPI指数は10日以降、4日間上昇基調を続けていたが、5営業日ぶりに下落で引けた。
外国人と機関が大規模に売りを出し、指数が急落した。有価証券市場で外国人は2兆8550億ウォン分、機関も9640億ウォン分を売却した。個人のみが3兆8045億ウォン分の株式を買い越した。
とりわけ半導体の大型株の弱さが目立った。SKハイニックスとサムスン電子がそれぞれ8.50%、5.45%急落した。斗山エナビリティも5%台の弱含みだった。LGエナジーソリューション（-4.44%）、KB金融（-3.00%）なども下落した。
一方で韓米の関税・安保交渉の成果物である「ジョイント・ファクトシート」（共同説明資料）が発表されると、造船株は急騰した。造船分野で韓米両国の協力が拡大するとの期待が株価を押し上げた。セジン重工業（10.94%）、HJ重工業（4.36%）、大韓造船（4.31%）、HD現代ミポ（3.36%）、HD現代重工業（3.17%）などが上昇した。
イ・ジェウォン新韓投資証券研究員は「KOSPIは半導体大型株のAI過大評価論争で下落した」とし「ただ、売り圧力が出るたびに個人の買い越しが流入し、指数4010台が下値として支えられた様子だった」と語った。
この研究員は「エヌビディアのガイダンス確認後にAIバブル論争を和らげることができるため、20日に発表されるエヌビディアの業績が一層重要になった」と述べた。
KOSDAQ指数も3日ぶりに900台を下回った。この日KOSDAQ指数は前営業日比20.47ポイント（2.23%）安の897.90で取引を終えた。
KOSDAQ指数は11日（終値884.27）以後、2営業日連続で上昇を続けたが、外国人と機関の「売り」で勢いを失った。この日、外国人と機関はKOSDAQ市場でそれぞれ3453億ウォン、214億ウォンを売り越した。個人のみが3806億ウォン分を買い越した。
KOSDAQ市場の時価総額上位銘柄はまちまちだった。エコプロBM、エコプロ、レインボーロボティクスが5%以上下落し、サムチョンダン製薬（-3.00%）、HLB（-2.56%）、Peptron（-0.48%）などが軟調だった。
反対にLigaChem Biosciences（4.53%）、Alteogen（0.91%）、Pharma Research（0.89%）などは上昇して取引を終えた。とりわけ世界最大の製薬会社であるイーライリリーとの220億ウォン規模の技術移転契約の発表があったABLバイオは3営業日連続で上昇した。この日も6%以上上げた。