最近、グローバル株式市場を中心に「人工知能（AI）バブル論」への関心が高まっている。米国のビッグテック企業がこぞってAIへの大規模投資を進めるなか、AI関連株に深刻な過熱（バブル）が生じているとの分析に力が乗っている。AIバブル論が再燃し、6日（現地時間）にはニューヨークの主要3指数が下落で引けた。
過去にも株式市場にバブルが生じることは多かった。証券業界では、過去のバブルの生成と消滅の過程を分析する必要があるとの声が出ている。今日の投資家は、1850年代に株式市場を席巻した米国の鉄道バブルの生成と消滅から教訓を得られるだろうか。
1850年前後に現れた米国の鉄道バブルは、1846年から1848年まで行われた米墨戦争に由来する。当時の戦争で米国が勝利し、現在のアメリカ大陸の西部地域を編入し、その後、西部開発が本格化し始めた。
米国西部地域への人員と物資の移動が増えるにつれ、鉄道建設需要が増加した。鉄道産業が爆発的に成長するとの期待が膨らんだ。
DB証券は、鉄道バブルが生成されるには、▲新事業成長への期待 ▲流動性の増加 ▲堅調な一般経済の三つの要因が重要に作用したと説明する。
実際に鉄道産業へのバラ色の展望が出た後、1848年に米国カリフォルニアで大規模な金鉱が発見され、1848〜1855年までゴールドラッシュが続いた。カン・ヒョンギDB証券研究員は「金によって莫大な流動性が供給され、鉄道株が上昇を続けた」と説明した。
新産業以外の一般経済の体力も盤石だった。堅調な経済が下支えとなり、投資家は新産業投資に没頭できた。1850年代の米国鉄道バブル当時も、米国の農業経済は好況だった。とりわけクリミア戦争が勃発し、欧州が米国産穀物を輸入し、米国の農業経済は繁栄した。
ではバブルはいつ消滅するのか。カン研究員は「一般経済の弱体化がバブル消滅の端緒を提供する」とし「新産業では弱点を見つけにくい」と説明した。
未来技術を扱う新産業からは弱点を見つけにくいが、経済が弱まり衣食住の問題が前面化すると、投資家の態度は変わる。鉄道バブルも、クリミア戦争が終わり欧州が米国以外にロシア産穀物を輸入し始め、米国の農業経済が打撃を受けるなかで弾け始めた。
証券業界でも、当面はAI産業の分析だけではバブル論の真偽を見極めるのが難しいとの声が出ている。
カン研究員は「投資家が注視すべきはAIを除いた一般経済が弱まっているかどうかだ」とし「これを見極めてAI関連株に対応するのが望ましいということを、過去の人々が現在の我々に教えている」と説明した。
一方、18日（現地時間）にエヌビディアが四半期決算の発表を控えている。AI関連株に関心がある投資家であれば、AIバブル論にとって重要な分岐点となる今回の決算発表に注目すべきだ。