原子力発電ブームに乗って株価が急騰した斗山エナビリティが7〜9月期に「アーニングショック（期待に届かない業績発表）」を記録した。証券会社は7〜9月期の斗山エナビリティの営業利益が2,800億ウォンを超えると見込んでいたが、実際の発表値は1,370億ウォンで予想の半分にも届かなかった。
本業であるエネルギー部門の成長が期待に及ばず、子会社の斗山ボブキャットの業績も低調だった。ここに株価急騰が思わぬ伏兵となった。役職員の長期成果給として支給する株式報酬費用が株価上昇分に連動して大幅に膨らみ、一時的費用として約250億ウォンが追加で反映されたためだ。
斗山エナビリティだけでなくサムスン電子、SKハイニックス、ハンファなど主要企業も最近、役職員の成果報酬に株式を積極的に活用している。株価が上がれば報酬効果は大きくなる一方で、同時に財務諸表には相当な負担として作用するというジレンマが深まっている。
業界関係者は「株価の押し上げと社員の報酬という二つの目標を同時に達成するには、結局は本業の競争力を高め、成果報酬費用を相殺できるだけの営業成果を出せる体力を養うことが重要だ」と語った。
斗山エナビリティは最近、今年の7〜9月期業績を発表した。売上高は3兆8,800億ウォンを記録し、前年同期比14.3%増加し、営業利益も20%近く増加した1,371億ウォンを記録した。
業績は大きく改善したものの、証券会社の見通しには届かず「アーニングショック」との分析が出た。営業利益の規模が専門家の期待水準に及ばなかった理由は、まず連結子会社である斗山ボブキャットの営業利益が大幅に減少し、斗山フューエルセルの営業赤字も拡大したためである。ここに株価が急騰し、長期成果給として支給しなければならない一時的費用負担も膨らんだ。
ムン・ギョンウォン・メリッツ証券研究員は「営業外要因による費用が増加し、7〜9月期の営業利益がコンセンサス（証券会社の平均予想）を下回った」とし「役員に支給する長期成果給（RSU）のための費用200億〜300億ウォンが反映された」と説明した。
この費用規模が大きくなった理由は斗山エナビリティの株価が急騰した影響である。年初に1万8,000ウォン水準だった株価は10月に10万ウォン近辺まで上昇した。足元でやや調整したものの、依然として年初より高い7万〜8万ウォン水準で取引されている。
グローバルな原子力発電ブームが斗山エナビリティの株価を押し上げた。人工知能（AI）産業が爆発的に成長する過程で増加する電力需要に対応するため、原子力発電の需要も増えるとの見方から株価が急騰した。株価が急上昇すると、年初まで30位圏外にあった斗山エナビリティの時価総額順位は足元で5〜7位へと大きく跳ね上がった。異例の株価上昇が営業利益に負担を与えるほどだったということだ。
ただし原子力発電の受注が続くことで業績の改善基調は続く見通しだ。ホ・ミンホ・大信証券研究員は「7〜9月期の営業利益が予想を下回ったのは一時的費用のためだ」とし「10〜12月期以降、原子力発電の受注が本格化し、株価もさらに上昇し得る」と分析した。