4200台を突破して史上最高値を記録したKOSPIが突如として急落に転じ、借金をして投資に乗り出した「借入投資層」が危機に直面した。借入を行い証券会社に担保として差し入れた株価が下落し、証券会社が強制処分する反対売買が急増したためだ。
9日、韓国金融投資協会によると、6日時点の委託売買未収金比の反対売買規模は219億ウォンと集計された。今年に入って最高水準だ。直前の最高額である9月29日の197億ウォンに比べて22億ウォン増えた。
未収取引は個人投資家が証券会社から資金を借りて株式を購入し、2営業日以内に借りた資金を返済する短期の掛け取引である。投資家が未収取引で購入した株式の決済代金を期限どおり返済できない場合、証券会社は株式を強制的に売却し（反対売買）債権を回収する。
反対売買が発生すると、投資家は借入金だけでなく投資元本も大半を失うほかない。証券会社が借入金を回収するため、担保として受け取った株式を安値で売却するためだ。一般的な投資より損失が大きくなる計算だ。
個人投資家の借入投資は、KOSPIが短期間で4000台を突破して史上最大を記録する局面で急増した。韓国政府が連日で株式市場の活性化を唱えるなか、FOMO（機会を逃すことへの恐怖）心理が広がり、個人資金が大量に市場へ流入したためだ。
6日時点の信用取引融資残高は25兆8782億ウォンと集計され、史上最高を更新した。有価証券市場は16兆0934億ウォン、KOSDAQ市場は9兆7848億ウォンだった。1日だけ借りても金利が最低でも年5％を上回る信用取引融資は、代表的な借入投資の指標とみなされる。
こうした状況下で、KOSPIが米国発の人工知能（AI）バブル論で急落し、委託売買未収金比の実際の反対売買額も大幅に増えた。
KOSPIは3日の終値ベースで4200台を上回り史上最高を記録したが、その後4000台を下回った。7日には3950台まで押され、この余波で反対売買の売り物件が大きく増加したとみられる。