「コリア・バリューアップ指数」を基にした上場投資信託（ETF）が、発売から1年で80%に迫る収益率を記録した。下半期に入り韓国株式市場が強含むなか、優良株を中心に組み入れたバリューアップ指数も急伸したことが奏功した。ただし一部のアクティブETFは相対的に成績が見劣りした。
3日、韓国取引所によると、この日午前11時のバリューアップ指数は1737.39を示した。バリューアップ指数の基準線（1月2日基準）である1000より73.7%上昇した。韓国取引所は昨年9月、高い資本効率性、株主還元、収益性などを備えた銘柄で構成したバリューアップ指数を公表した。これを追随する12本のETFが同年11月4日に発売された。
バリューアップ指数を基にしたパッシブETFは9本だ。ETFごとに分配金の支給時点が月中、月末、四半期末などと異なり、純資産価値（NAV）に連動する株価にもわずかな差があるが、分配金を含めて78%前後の評価リターンを上げた。昨年11月に100万ウォンを投資していれば、78万ウォンを得たことになる。
バリューアップ指数内では金融業種や造船、防衛産業、電力機器などが牽引し、9月からはサムスン電子とSKハイニックスの株価が急騰し、指数の上昇幅がさらに拡大した。
基礎指数をほぼそのまま追随するパッシブETFと異なり、ファンドマネジャーの裁量が大きいアクティブETFは温度差があった。アクティブETFは基礎指数の70%だけ追随すればよい。
サムスンアクティブ資産運用の「KoAct コリアバリューアップアクティブ」は、この日午前11時基準で直近1年の上昇率が80%を上回り、最も成績が良好だった。これに対し、タイムフォリオ資産運用の「TIMEFOLIO コリアバリューアップアクティブ」とTRUSTON資産運用の「TRUSTON コリアバリューアップアクティブ」は同期間の上昇率がそれぞれ66.5%、61.4%で、パッシブETFよりも低調だった。
タイムフォリオ資産運用とTRUSTON資産運用のバリューアップ指数アクティブETFはいずれも、サムスン電子とSKハイニックスの組み入れ比率が相対的に低く、収益率の格差が広がった。パッシブETFは3カ月前からサムスン電子とSKハイニックスの組み入れ比率が合算で30%を超えていたのに対し、タイムフォリオ資産運用は当時22%、TRUSTON資産運用は12%にとどまった。
現在、パッシブETFの基準ではサムスン電子とSKハイニックスの組み入れ比率は42%水準である。タイムフォリオ資産運用はその後、迅速に組み入れ比率を調整し、現在はサムスン電子とSKハイニックスの組み入れ比率が45%を超えたが、TRUSTON資産運用は依然として19%にとどまっている。
バリューアップ指数を基盤とするETFは高い収益率を上げたが、サムスン電子とSKハイニックスの組み入れ比率が急増し、KOSPI200指数との差別化が難しくなったという。ある資産運用会社の関係者は「バリューアップ指数の発売時に個別銘柄の比率を15%に制限し、KOSPI200指数と異なるとしたが、結果的に定期入れ替えが年1回（6月）であるため、似た指数になってしまった」と述べた。
資金流入も限定的にならざるを得ない。サムスン資産運用の「KODEX コリアバリューアップ」、KB資産運用の「RISE コリアバリューアップ」、ミラエアセット資産運用の「TIGER コリアバリューアップ」だけが純資産規模で1000億ウォンを上回り、残りは100億〜600億ウォン台の中小型ETFにとどまっている。バリューアップ指数関連で新規に発売されたETFも、カバードコール戦略を組み合わせたKB資産運用の「RISE コリアバリューアップ・ウィークリー固定カバードコール」の1本のみだ。
別の資産運用会社の関係者は「年末までに3次商法改正案など株主還元に関する政策への関心が高まれば、バリューアップ指数にも活気が加わると期待する」としつつ、「バリューアップ指数の定期入れ替えサイクルを半期単位にするなどの変化も必要だ」と述べた。